2022年1月21日（金）～1月22日（土）、北見工業大学構内の研究者交流施設にて、災害時に避難所が停電した状況を想定し、停電時に電気自動車（EV）から避難所へ給電した際の電力消費量の把握、課題の抽出を行うことで、停電時の給電における電気自動車の有用性を検証しました。
この検証は、オホーツクEV推進協議会に参加する当センター(SAFER)及び北海道開発局網走開発建設部が、株式会社ドーコンと共同で行ったものです。
厳寒期の検証として2019年から開始して4回目となる今回は、電気自動車1台のバッテリーで避難所を仮想した研究者交流施設へ24時間連続で電力を供給し、石油ファンヒーター3台、防災灯やノートPC、スマホの充電、電子レンジや炊飯器、冷蔵庫など避難所運営に必要な電子機器を利用して電力消費量や充電量のデータを取得しました。
近年、電気自動車の研究・開発が進んだことでバッテリー性能が向上しており、今回は昨年までの検証より容量が大きい62kWhのバッテリーを搭載した車両を検証に使用しました。
電気自動車は排気ガスがゼロのため、ガソリン車のように降雪時の一酸化炭素中毒のリスクが無い点で安全に給電できますが、氷点下においてはバッテリーの性能が落ちることから、避難所や家庭での停電時の利用を推進するには多くの課題が存在します。
SAFERとオホーツクEV推進協議会では、電気自動車の活用について今後も様々な観点から検証し、地域に還元できるよう取り組みを進めていきます。
